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マイホームの予算ってどう考えたらいいの?


家の模型

マイホームを買うために頭金を貯めているけれど、マイホームは総額いくら必要と
なるのでしょうか?
そもそもとして、注文住宅やマンション、土地相場などによって必要となる金額は
変わるものです。
そのため、まず自分たちなら、いくらの物件を購入できるのかを考えてみることを
おすすめします。


今回のテーマは、「マイホームの予算の考え方」についてです。
特に共働きならではのお悩み、「夫婦で住宅ローンを組むべきか?」という
問題についてもピックアップしていきます。

マイホームの予算の考え方とは?

家の模型と電卓と設計図

マイホームを購入するにあたって、あらかじめ予算を決めておくことは
非常に重要です。
というのも、予算オーバーになってしまうと、のちのち住宅ローンを返済していくことが大変になってしまうからです。
しかし、住宅を新築するにあたり、必要となる費用を知らずに予算は決められません。
まずは、「①必要となる費用」と「②用意できる購入資金額」を押さえましょう。
その上で、①<②となるように予算を組んでいけば、スムーズに進みます。

■①マイホームで必要となる費用とは?

マイホームを購入するにあたって必要となる費用は、以下のとおりです。
・土地代(注文住宅の場合)
・建物代
・諸費用
この「諸費用」というのは、税金や登記費用、住宅ローンを借りる際の手数料等です。
さらに引っ越し代や家電、インテリア代なども必要となります。
この諸費用も含めてマイホームの予算を考えておくと良いでしょう。


■②マイホームの購入資金とは?

マイホームの購入資金は、基本的に「住宅ローン+頭金」で考えます。
まず、住宅ローンについてですが、多くの人はマイホームを購入する際に多くの方が
銀行などの住宅ローンを利用します。
そもそも住宅ローンは、いくらまで借りられるのかご存知ですか?
細かい条件はいくつかあるものの、基本的には「年収」によって決まります。


次に頭金についてです。
昔は、「頭金は2割」用意しなければならないと言われていた時代もありましたが、
現在の傾向としては、頭金が2割未満でも住宅ローンを組むことができます。


この他にも、例えば親族からの援助がある場合は、さらに予算アップが可能です。
2021年12月31日までに直系尊属から新築などの資金を贈与された場合、
上限額までは贈与税が非課税になる制度もあるので、活用していきたいですね。
(※ただし適用条件あります。)

共働き夫婦なら予算アップも夢じゃない!

家の事を話し合う夫婦

共働き夫婦の場合、予算の組み方には3通りの方法があります。
①夫の収入だけで予算を組む
②妻の収入だけで予算を組む
③夫婦の収入を合わせて予算を組む
ここでは、③の夫婦の収入を合わせて予算を組む方法についてご紹介したいと
思います。


■方法1:収入を合算して住宅ローンを借りる

夫婦の収入を合わせて、1つの住宅ローンを借りる方法です。
この方法では、1人の収入だけで住宅ローンを借りるよりも借りられる金額を
増やすことができます。
ちなみに合算する側の収入を全額足すことができるのか、
または2分の1の金額のみになるかは、借りる銀行によって異なります。


■方法2:夫婦それぞれが住宅ローンを借りる

夫婦それぞれが住宅ローンを借りる方法です。
この方法は、さきほどご紹介した収入の合算の方法とよく似ていますが、
この方法では住宅ローンは2つになります。


夫婦それぞれが住宅ローンを組むメリットとして、
・借りられる額=予算をアップできる
・夫婦どちらも住宅ローン控除を利用できる
・異なる金利タイプのローンを組み合わせることでリスクが分散できる
以上のような点が挙げられます。

マイホームの予算がオーバーしそうな場合の対処法とは?

家の模型と電卓

一生に一度のマイホームのために、いろいろと希望を詰めこみたいものです。
すると、当初考えていた予算からオーバーしてしまう可能性があります。


ですが、簡単には希望をあきらめたくないと思います。
そこで、予算がオーバーしてしまいそうなときは、
まずは候補地を選び直してみましょう。
土地単価の相場を下げると、その分を建物の予算に増やすことが可能です。


また、住宅ローンを借りる際には、
できるだけ金利の低い銀行を探すようにしましょう。
金利だけでなく、住宅ローンの事務手数料や保証料など、ローンを借りる際に発生する手数料を比較するだけでも、数万円~数十万円の差が出てくる場合があります。


マイホームの予算を決めておくことは非常に重要です。
予算をオーバーしてしまうと、後のローン返済が大変になってしまいます。
そのようなことがないよう資金計画は考えておきたいものですね。
もし予算のことで困ったことがあれば、不動産会社に相談してみましょう。